がん保険とがん共済はどちらがお得なの？ずばり解説します！

記事監修者紹介

松葉　直隆 大学卒業後、損保ジャパン日本興亜代理店の保険会社にて5年以上勤務し、年間100組以上のコンサルティングを行う。  その後、2016年6月より保険のドリルをはじめとする保険媒体の記事監修を務める。

がん治療をサポートする商品には、生命保険会社が販売する【がん保険】と共済団体の販売する【がん共済】があります。

いずれも、公的医療保険を補完する役割を持つ商品と言えますが、【がん保険】と【がん共済】では特徴に若干違いがあり一長一短が存在します。

そこで今回は、生命保険会社と共済が販売するがん保険・がん共済の特徴を比較し、がん治療に備えたい方々に最適な商品がどれかを解説します。

この記事を読んで、生命保険会社と共済の販売する商品の共通点や相違点、そして商品選びや見直しのコツも覚えましょう。

がん保険とがん共済の違いは？

いずれも公的医療保険を補完する商品

公的医療保険は我が国が世界に誇る優れた制度と言えます。

日本の進んだ医療サービスが3割自己負担で利用可能できます。

公的医療保険に該当する医療サービスは【保険診療】と呼ばれ、がん治療に関しての検査・手術治療・投薬等、そのほとんどに適用されます。

また、保健診療の3割自己負担分が高額となっても、【高額療養費制度】を利用することで、自己負担限度額を超え払い込んだ医療費分が返還されます。

なお、高額療養費制度を利用する場合は、治療の事前または事後に保険者へ申請します。（国民健康保険なら市区町村、健康保険なら協会けんぽまたは健康保険組合）

公的医療保険が適用されるサービスもある

しかし、公的医療保険が適用されないサービスも存在し、その代表的なサービスが【差額ベッド代】と【先進医療費（技術料）】です。

差額ベッド代とは特別環境療養室と呼ばれる有料病室を利用した場合の費用であり、先進医療費は保険適用外の最先端の医療技術を利用した場合の費用です。

双方とも全額自己負担となり、その内容によっては高額な負担が患者側に発生します。

また、通院治療する場合の交通費や、医療機関から提供される【入院時食事療養費】で1食あたり460円の患者負担も考慮しなければいけません。

がん保険・がん共済の役割

そんな何かとかかる医療費、交通費、入院の際の飲食代を賄う商品が、生命保険会社の【がん保険】と共済団体の【がん共済】です。

いずれも、原則強制加入の公的医療保険とは異なり、各人が任意で加入する商品となります。

がん保険もがん共済も、前述した差額ベッド代・入院時食事療養費には入院保障が、先進医療費（技術料）には先進医療保障、交通費には通院保障が適用されます。

当然、がんの手術・治療には手術保障が利用できます。

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がん保険・共済と公的医療保険を比較してみる！

こちらでは、任意に加入する商品であるがん保険・がん共済と公的医療保険を比較してみましょう。

がん保険・がん共済は現金給付となり、がんの入院・治療で一定の条件を満たすと給付金（または共済金）が受け取れます。

一方、公的医療保険の現物給付は医師の検査、手術治療・投薬等があげられます。

また、がん保険・がん共済では一生涯保障される商品もあれば、定期に保障が限定される商品もあります。

なお、公的医療保険は一定の年齢で高齢者医療制度に移行し、被保険者の亡くなるまで現物給付が受けられます。

がん保険とがん共済を比較してみる！

がん保険とがん共済の特徴は次のように比較できます

双方ともどうやら利点や注意点があるようです。

ただし、いずれに加入しても、がん治療サポートとして決定的に保障面で欠けている点は見当たりません。

次章以降では、がん保険・がん共済それぞれの特徴とメリット・デメリットについて解説していきます。

がん保険の特徴とメリット・デメリット

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がん保険の特徴とは？

がん保険は生命保険会社が扱う保険商品です。

前述している表にも書きましたように、一生涯保障される【終身タイプ】と一定期間まで保障される【定期タイプ】があります。

各生命保険会社では、がん保険を主力商品と位置づけ豊富な種類が販売されています。

内容も個性的な商品が多く、被保険者が医師からがんと診断確定された時に請求できる【がん診断給付金】のみを基本設定とし、その保障金額を数百万円単位で契約できる商品があります。

また【放射線治療・抗がん剤治療】を基本設定とし、これらの治療に関しては自由診療（公的保険適用外の診療）まで保障される商品も販売されています。

なお、がんに関する治療サポートは、個別に販売されているがん保険の他、医療保険等に【がん特約】として付加できるものもあります。

がん保険のメリットは？

がん保険には次のようなメリットがあります。

契約年齢が若いほど保険料は安い！

がん保険は若い方々が加入すれば、保険料はとてもリーズナブルとなります。

終身がん保険では基本設定の場合、毎月1,000円台で一生涯の保障が約束され、定期がん保険ならば毎月500円台で保障が約束される商品まであります。

ただし、定期がん保険は保障期間を更新すると、保険料はその分高くなっていきます。

保障が自由自在にカスタマイズできる商品は多い

がん保険は保障内容も柔軟性に富み、ご自分のニーズに合わせ、基本設定へ特約を自由自在にカスタマイズできます。

オーソドックスな保障ならば入院給付金・手術給付金・がん診断給付金を連想しますが、例えばがん診断給付金だけしか保障設定せず、入院給付金・手術給付金は外すことができる商品も存在します。

申込希望者の理想に合わせやすいのが、がん保険の魅力です。

がん保険のデメリットは？

がん保険には次のようなデメリットがあります。

契約年齢が高くなるほど保険料も割高に

20代・30代で加入するなら保険料の割安ながん保険ですが、年齢が高くなるほどがん発症のリスクを考慮され保険料は高額となります。

20代で加入した場合の月払保険料と、50代で加入した月払保険料では2倍以上の差が開くことも珍しくありません。

なるべく保険料負担が軽い段階で加入したいなら、やはり契約年齢の若いうちに申込をした方が無難です。

保険の初心者には仕組みが難しい

保障を自由にカスタマイズできるのは良いですが

『どんな保障を設定すれば安心なのか？』

『どんな保障が合っているのか？』

など、保険初心者の方々にはわかり難い一面もあります。

何となく保障設定をして契約後、足りない保障があったことに気付く場合もあります。

保障を契約後に追加できる商品はとても少なく、保障が合わないと感じたら解約して、別の商品へ加入し直す等の方法をとる必要も出てきます。

設定しておいた方が良い保障を、自分の判断でわざわざ選ぶことが面倒な方々にとっては、保障の設定は骨の折れる作業と言えます。

がん共済の特徴とメリット・デメリット

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がん共済の特徴とは？

共済団体の扱うがん治療をサポートする商品を【がん共済】と言います。

共済団体は営利を目的とせず、共済組合員の福利厚生を目的とする組織です。

共済団体には、「こくみん共済（全労済）」「ＣＯ-ＯＰ」「都道府県民共済」「ＪＡ共済」等があります。

これら４つの共済団体は【４大共済】と呼ばれています。

実はこの４大共済の内、個別の商品として販売されているがん共済はＪＡ共済の「がん共済」のみです。

他の3共済は、医療または死亡保障に関する共済へ【特約】という形で付加することになります。

そのため、この3共済のがん治療保障は単独で契約することができません。

また共済商品には独特の制約等も設定されています。

がん共済のメリットは？

がん共済には次のようなメリットがあります。

何歳で加入しても掛金は変わらない

保険会社の販売するがん保険へ払い込むお金は「保険料」と言われていますが、がん共済では払い込むお金を「掛金」と呼んでいます。

がん保険の場合には、契約した年齢によって保険料がかなり異なってしまう場合もあります。

しかし、がん共済では、20歳で加入しても50歳で加入しても全く掛金は変わりません。

そのため、がん保険へ加入する機会も無く、高齢となってからようやく加入を検討し始めた方々にはありがたい仕組みと言えます。

オーソドックスな保障

がん保険は自由に保障をカスタマイズできるのが特徴の一つです。

ただし、保険の初心者では用意された保障がどんな役に立つのか、いまいちピンと来ない場合もあります。

そのため、自在にカスタマイズできるとは言っても、どのような保障を選んで契約するべきか不安になる方々がいるはずです。

一方、がん共済ならば、オーソドックスな保障が最初から設定されているので、保障の選択で悩む必要はありません。

がん共済のデメリットは？

がん共済のデメリットは次の通りです。

ほとんどが定期タイプ

仮に自動更新を繰り返しても掛金は上がりませんが、概ね一定の年齢（80歳や85歳等）になると保障期間が満了する商品となります。

ＪＡ共済の「がん共済」では終身タイプも選べますが、大部分が定期で終了する商品である点に注意しましょう。

もしも一生涯の保障を受けたいならば、ＪＡ共済の「がん共済」で終身タイプを選ぶか、ご自分で商品の見直しを行い終身がん保険へ加入した方が良いでしょう。

一定の年齢になると保障が縮減される

がん共済では掛金は変わらないものの、保障内容が一定の年齢で縮減されてしまう場合も多いです。

いまいちピンとこないと思うので具体例をあげましょう。

（例：ＣＯ-ＯＰ共済「あいぷらす」）

このように、一定の年齢となれば保障金額が半減されることになります。

共済商品の中には、保障の一部が受けられなくなるものもあるので注意が必要です。

がん保険・がん共済の共通した注意点！

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双方とも免責期間が存在する！？

ほとんどすべてのがん治療に関する商品・特約では、加入してから約90日間にわたる【免責期間】という免責条項が設定されています。

免責期間とは？

つまり、加入契約が有効に成立しても「加入後、約90日間は保障が適用されない」ということになります。

なお、契約日から免責期間が90日間と設定されている場合は、91日目で保障が適用されることになります。

がん治療に関する保障を受けるならば、免責期間内に何事もなく91日目を迎えることが大切です。

なお、保険の効力が発生する日を「責任開始日」と呼びます。

契約後、免責期間中にがんと医師から診断され、治療や入院が必要となった場合、がん保険の保障（給付金）は一切下りないことになります。

いつから「契約日」となるのか？

契約日がいつからかわからないと、ご自分の免責期間が90日を経過したかどうかがわかりません。

少々ややこしいですが、がん保険（共済）の加入手続きで

• 告知（稀に診査）
• 初回保険料の払い込み

いずれか遅い日を契約日としてカウントされることになります。

加入手続きで手間取ってしまうと、それだけ保障が開始される期間は長引いてしまうことになります。

がん診断との関係は？

がん保険（共済）の免責期間および責任開始日に関する注意点として、次の点があげられます。

実のところ、この診断確定の解釈が生命保険会社で一律ではないのです。

がんと診断について

がん保険（共済）の保障を受けるためには、まず医師から「がん」と診断確定されることが必要不可欠です。

この確定のためには検査を行うことになります。この検査も次のような種類に分かれます。下表をご覧ください。

どの時点で診断確定されるのか？

生命保険会社には２種類の【がん診断確定日】の解釈が存在します。

(1)病理診断でがんと診断された日

病理診断で、がんと診断確定された日を【がん診断確定日】とされます。

この場合なら、責任開始日前（免責期間中）の検査でも、責任開始日後にがんと診断確定されたなら問題なく保障が受け取れます。

(2)検査実施日が、がん診断確定日

がん診断確定の根拠となった検査実施日を、がんと診断確定された日とする場合です。

つまり、前述した組織診断が実施された日まで遡ることになります。

この組織診断の検査結果はがんの症状、部位、医療機関の規模・設備の充実度より異なるものの、1週間～2週間程度かかります。

そのため、この検診が責任開始日前（免責期間中）だったというケースもあります。

がん診断確定日が、がん診断確定の根拠となった組織診断の実施日まで遡る条件だと、免責期間内に該当してしまい、がんの保障が一切下りない事態もあるのです。

まずは、申込前に加入を希望する生命保険会社がどんな解釈をとっているのか、【契約のしおり】や【約款】等で良く確認してみましょう。

免責期間は必要なの？

正直『何ともややこしい制約』と、うんざりしてしまった方々は多いはずです。

しかし、他の病気・ケガには無い制約を設けているのは理由があります。

がんは自覚症状があまり無い

がんは自覚症状が無く、たまたま健康診断をしたら発覚したというケースが多々あります。

そのため、加入者が日ごろから身体に何の異常も感じられず、全く気づいていない場合でも、がんを発症している可能性があるのです。

保険会社としては、保険契約したらすぐに保障を認めるのではなく、がんに罹患していないかどうか、しばらく様子をみるための期間として免責期間が設けられているのです。

加入者の公平性を確保するため

がん保険は多数の保険加入者が保険料を出し合うことで、保障の仕組みが維持されています。

これは、それぞれが払い込んだ保険料について、加入者各自の保険料分として、明確に区分されて管理・運営している制度ではないことを意味します。

つまり、保険加入者全員分の財源（給付金を支払う際のお金）として保険料は一つに集められているのです。

もしも、ある加入者が、がん保険に入ってすぐにその保障を受けることができてしまっては、保険へ加入しても健康の維持に努め、規則正しい生活を送っている方々との間で不公平となってしまいます。

そのため、一定の免責期間が定められているのは、がん保険へ加入した方々全体の公正・公平性に反する事態を防止する目的もあるのです。

がん保険には免責期間無しの商品がある！？

免責期間の制約に不安を感じる場合、この免責期間が無いがん保険もごくわずかに存在しますので、こちらへ加入を検討しても良いでしょう。

もちろん、がんで入院する際には【入院給付金】が、手術したなら【手術給付金】が受け取れます。

しかし、がんと医師から診断確定された際にまとまった一時金が受け取れる【がん診断給付金】や、通院治療の際に保障される【通院給付金】が設定されていない等、保障内容に制約がある点へ注意も必要です。

ご自分の期待する保障が受けられるかどうかをチェックしてから加入を検討した方が無難です。

がん保険・がん共済の保障内容の違い！

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がん診断給付金の充実はがん保険に軍配！

がん診断給付金（共済金）とは前述したように、医師からがんと診断確定された際に一時金が受け取れる保障のことです。

実際の入院や治療を受ける前に、給付金を請求できるので、早い段階から一気にまとまったお金を受け取れるメリットがあります。

また、入院すれば1年に1回、または2年に1回を限度として何回でも受け取れる点は魅力です。

がん保険では、がん診断給付金を最大200万円～300万円まで一度にうけとれる商品が数多く販売されています。

このようにがん診断給付金を高額な設定で契約すれば、以後、入院や手術の度にいちいち入院給付金や手術給付金を請求する手間も省けます。

一方、がん共済の場合は最大100万円～200万円を上限とする商品が多いです（ただし、ＪＡ共済「がん共済」では最大800万円まで設定できるが1回のみに限定）。

がん診断給付金で商品を選びたいなら、がん保険に加入した方が良いでしょう。

入院保障は共済が圧倒的に有利？

がんで入院した場合には【入院給付金（共済金）】を受け取れますが、がん保険・がん共済も概ね日額5,000円～20,000円で、入院支払限度日数無制限という内容がほとんどです。

ただし、ＪＡ共済「がん共済」は、入院共済金額が40,000円まで設定でき、入院保障を重視したい方々にとって最適です。

とはいえ、入院給付金（共済金）は「日額×入院日数」でカウントされます。

入院が短期間で済んだ場合、加入者が期待したほど多額の給付金は受け取れないケースもあります。

オーソドックスな保障ならば共済が無難？

がん保険は前述したように入院給付金・手術給付金が基本設定であったり、がん診断給付金が基本設定であったりと、多種多様な仕組みとなっています。

『基本設定の他に何を設定すべきか』、『それともしなくて良いのか？』、なかなか判断し難い一面があります。

しかし、がん共済ならば「がん治療（診断）共済金」「がん入院共済金」「がん手術共済金」「がん通院共済金」と、がん治療に必要と思われる保障全般があらかじめ設定されています。

無難にがん治療サポートを備えたい方々には、がん共済の方がおすすめです。

がん保険・がん共済の商品選びと見直しポイント！

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若い方々には定期がん保険が断然お得？

定期がん保険は保障期間が限定された商品です。

保障期間が限定されている分、月払保険料はとても安く、基本設定のみなら500円程度とワンコインで保障継続が可能です。

がん共済では月掛金1,000円・2,000円の商品が多いものの、やはり定期がん保険の保険料は破格の安さです。

確かに20代・30代の若い世代の方々は、がんを発症するリスクが中高年の方々よりも低い割合です。

しかし、発症のリスクがゼロとは言えません。

そのため、一応、保険料の安いがん保険へ加入し当面の備えとしたい方々に最適の商品です。

ただし、定期がん保険は5年または10年と言う形で、保障期間が定められ、契約終了の意思表示を保険会社へ伝えない限り、自動更新されます。

自動更新されるたびに、保険料はどんどん高くなり負担も大きくなります。

そのため、いずれは保険を見直す必要が出てくることでしょう。

４０代以降で終身がん保険への移行が理想

定期がん保険に加入した方々が、保険を見直すタイミングの一つとして考えられるのが、40代または50代前半と言えます。

なぜなら中高年以降になれば、がんを発症するリスクが増大していくからです。

出来れば、40代で見直しを行い、定期がん保険から充実した保障の終身がん保険へ加入し直した方が無難です。

40代なら中高年となる前に余裕を持って備えられますし、多少保険料が高くても給与は若い頃より高くなっているはずです。

中高年以降になって、大慌てで保険の見直しを行い、がん保険へ申し込もうとしても、健康診断で異常が発見されれば加入はとても難しくなります。

そのため、健康な40代の内に一生涯保障される終身がん保険へ加入し、高齢になってがんを発症しても、冷静に対応できるよう備えた方が賢明です。

中高年以降で共済と利用する有益性

40代または50代前半で保険見直しをしたくても、マイホームのローンや、子供の学費、家族の生活費で給与のほとんどを使い果たし、なかなかがん保険へお金を回せない方々もいることでしょう。

お金に余裕が無いなら

そんな時は、更新により定期がん保険の月払保険料が高くなり、家計の重い負担となる前に、がん共済へ入り直した方が良いでしょう。

共済商品の場合、がん保障をオプションとして医療共済等へ付加し、加入するケースが多いです。

それでも毎月2,000円～の負担で保障が約束されます。

商品を見直す場合の他に、若い頃にがん保険へ入る機会が無く、今加入しようとすれば保険料負担が重くなるという方々に最適な方法です。

しかし、がん共済は保障年齢に上限が

確かにがん共済のほとんどの商品は定期タイプとなり、概ね80代となれば保障が打ち切られることになります。

とはいえ、その年齢へ達するまでには公的医療保険の自己負担が大きく軽減されています。

70歳になれば、国民健康保険加入者の場合、お住いの市区町村から国民健康保険被保険者証兼高齢受給者証が交付されます。

一方、健康保険加入者の場合は、協会けんぽや健康保険組合から、健康保険高齢受給者証が交付されます。

いずれも原則として2割自己負担となります。

その後、75歳になれば国民健康保険・健康保険加入者いずれも、後期高齢者医療制度へ移行します。

後期高齢者医療被保険者証が市町村から送付されると、原則として1割自己負担となります。

このように、誰でも70歳・75歳に達すれば、段階的に保険診療の医療費負担は軽減されていくことになります。

そのため、がん保険・がん共済の必要性は徐々に薄れていくことでしょう。

もっとも、差額ベッド代の支払いを考慮し、それなりの貯蓄は必要となります。

まとめ

がんは２人に１人が罹る病気であり、日本人の死因のトップになる病気です。

そして、がんを罹患するリスクは決して他人事とは言えない事、がんを患っても治らない病気ではない事から、がん治療に備えることには関心が高いはずです。

しかし、いくら備えたくてもお金が掛かる以上、コストパフォーマンスも気になることでしょう。

がん保険が良いのか、がん共済が良いのか、迷っている方も多い事でしょう。

今回の記事で、がん保険とがん共済の特徴の違いも分かったと思います。

がんは国民病とも癒えますので、自分のニーズに合った備え方を出来るようになりましょう。