貯蓄型の終身保険と掛け捨て型の定期保険の特徴の違いを解説！

記事監修者紹介

松葉　直隆 大学卒業後、損保ジャパン日本興亜代理店の保険会社にて5年以上勤務し、年間100組以上のコンサルティングを行う。  その後、2016年6月より保険のドリルをはじめとする保険媒体の記事監修を務める。

死亡保険は、被保険者が死亡または高度障害状態となった際に保険金が受け取れる商品です。

この死亡保険には一生涯の保障が約束された【終身保険】と、一定期間が保障された【定期保険】の２種類が存在します。

今回は、終身保険と定期保険の違いと注意点の解説をします。

終身保険も定期保険も、それぞれに加入するメリット・デメリットがありますので、後悔しない保険選びを行いたいものです。

死亡保険とはどのような保険？

もしもの時の保障が目的！？

死亡保険は、被保険者が死亡または高度障害状態となった場合に保険金が受け取れる商品です。

死亡保険金の場合は受取人（遺族）が、高度障害保険金の場合は契約者（被保険者）本人が受け取れます。

この保険金額は数十万円程度～数億円に上る設定が可能で、保険金を高く設定するほど払い込む保険料も高くなります。

ただし、一般的に契約年齢が若いほど保険料は安く抑えられます。

最近では対面販売・通信販売はもとより、インターネット申込で手続きが全て完結できる死亡保険も数多く販売されています。

死亡保険は各生命保険会社の主力商品として扱われており、各社が競って個性的な商品を販売しています。

そのため、丹念に保険商品をチェックしていけば、ご自分のニーズに合った商品を発見できるはずです。

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死亡を保障するのは死亡保険だけ？

死亡を保障するのは、何も死亡保険だけに設定されているわけではありません。

いろいろな生命保険に用意されており、次のような保険商品で付帯されています。

• 養老保険：一定の保障期間を定めて、保険料を積み立て、満期時に死亡保険金と同額の満期保険金が受け取れる商品。満期前に亡くなっても【死亡保険金】が受取人（遺族）へ下りる。
• 個人年金保険：一定期間にわたり保険料を積み立て、契約で定めた年齢になると年金が受け取れる商品。受取年齢前に被保険者が亡くなった場合、受取人（遺族）に一定の【死亡給付金】が支払われる。
• 医療保険：被保険者の病気やケガの入院・治療費をサポートする商品。基本設定または特約の付加で【死亡給付金】を受け取れるものの、払い込んだ保険料の一部のみ返還される場合がほとんど。
• がん保険：被保険者のがんの入院・治療費をサポートする商品。こちらも【死亡給付金】を特約として付加できる場合はあるが、給付金額はわずかしか受け取れない場合が多い。

死亡保険・養老保険以外、保険金を高めに設定することはなかなかできない場合が多いです。

やはり、死亡保障をしっかり備えたいなら、死亡保険への加入が必要となるでしょう。

終身保険と定期保険を比較！

こちらでは、死亡保険の種類である終身保険と定期保険の特徴を比較してみましょう。

終身保険も定期保険も、表のように一長一短はあります。

なお、法人向けの定期保険には解約返戻金制度が用意されていますが、個人向け定期保険の場合は解約返戻金制度が設定されていません。

個人向けの場合、貯蓄目的で運用したいなら終身保険へ加入する必要があります。

次章では、個人向けの終身保険と定期保険の活用法と注意点を解説していきます。

終身保険の特徴と注意点！

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利用者に人気が高い！？

終身保険は保険期間中に解約しない限り、確実に保険金が下りる死亡保険です。

そのため、『せっかく保険料を払ってきたのに保険期間が終了した為に、いざという時に保険金が受け取れない』と言う事態を避けることができます。

終身保険はこの【一生涯】という安心できる仕組みで継続できるため、利用者の人気が高い商品です。

一生涯保障される仕組みのため、保険料の払込方法は次の２種類から選ぶことができます。

• 終身払：一生涯保険料を払い続ける方法。1回分の保険料負担は軽減され、保険継続が行い易い。
• 短期払：期限を定めた払込方法。10・15年という形で払い終える【年払済（年満了）】、60・70歳と言う形で払い終える【歳払済（歳満了）】の2種類に分かれる。払い終えれば保険料0円で保険が継続されるものの、1回分の保険料負担は重くなる。

貯蓄目的にも活用可能！？

終身保険の人気は確実に保険金が下りる点の他、【解約返戻金制度】が設定されていることも理由の一つです。

この解約返戻金を利用し、効率的な貯蓄を行うことが出来るのです。

終身保険は保険終了が無いので、解約し積み立てたお金を受け取る形になります。

受け取る際に、積み立ててきたお金に加え、解約のタイミングさえ良ければ利息も受け取れることがあります。

戻って来るお金の割合は【解約返戻率】と呼ばれ、解約返戻率100%なら払い込んだ保険料全額が戻ります。

解約返戻率100%を超える場合に利息が付き、その割合は大きくなるほど契約者側の利益が出たことになります。

一方、解約返戻率100%未満の場合、【元本割れ（保険料全額が戻らず損をした）】ということになります。

元本割れになってしまう理由としては、『解約のタイミングを早く行い過ぎた』、前述した『終身払で契約した』という２つの事があげられます。

短期払で契約した方が保険料払込期間終了後、更に据え置くことで負担無しに運用していくので、返戻率もドンドンUPしていきます。

終身保険の注意点は？

終身保険は貯蓄目的で最初から、解約を前提に保険契約をする方々がたくさんいます。

それ自体は全く問題ではなく、保険会社側も死亡保障と言うよりは、資産運用に有利な終身保険を販売しているケースが目立ちます。

しかし、次の2点に注意が必要です。

解約すれば死亡保障は受けられない

たとえ解約して、たくさんの解約返戻金を得られたとしても、保険が終了した以上、死亡保障は受けられなくなります。

そのため、貯蓄はもとより家族のために死亡保障も備えたいなら、貯蓄目的で加入した終身保険の他、死亡保障用の終身保険にも加入しておきましょう。

とはいえ、終身保険で高く保険金額を設定すれば保険料負担が重くなります。

もしも、子供が独立し、家族の生活保障として終身保険に入るのではなく、自分の葬儀費用を賄うために入るのであれば、少額の保険金額で足りることでしょう。

なぜなら、日本消費者協会「第11回『葬儀についてのアンケート調査』報告書（2017年）」によれば、最近の葬儀費用は日本全国の平均額が約196万円と言われているからです。

保険金を200万円～300万円で設定するならば、保険料もやすく抑えられます。

このように、終身保険を貯蓄用・死亡保障用に分け上手く利用する方法も検討してみましょう。

終身保険のタイプ別にリスクが大きい商品もある

後述しますが、終身保険には【低解約返戻金型】【外貨建て】【変額（投資型）】と、高い返戻率の期待できる商品があります。

これらの終身保険のタイプは非常に人気なのですが、元本割れを引き起こす可能性もある事からデメリットを含んだ商品と言えます。

【外貨建て】や【変額（投資型）】の終身保険は、仕組みが保険の素人にわかり難く、高い返戻率にばかり注目していると、運用を継続していく内に後悔してしまう事態も考えられます。

次章では、終身保険の各タイプの特徴とリスクについて解説します。

終身保険の主な種類を解説！

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低解約返戻金型終身保険の特徴は？

低解約返戻金型終身保険の特徴は、保険料払込期間中の解約返戻率が7割程度で抑えられるものの、その分保険料が軽減された終身保険です。

また、保険料払込期間終了後に返戻率が一気にUPし、ご自分が満足できる返戻率の時に解約すれば、高い解約返戻金額が受け取れるのも大きな特徴の一つです。

なお、円建て（日本円で運用する商品）の場合、解約返戻率はあらかじめ決まっていますので、保険のしおり等へ記載された【返戻率早見表】を参考に解約のタイミングを計りましょう。

低解約返戻金型終身保険のメリット

低解約返戻金型終身保険で資産運用すれば、長期間（30年・40年）を要しますが、据え置き期間の運用で着実に高い返戻率となります。

もしも速やかに返戻率を高めたい場合は、保険料を前述した歳払済ではなく、10年や15年の年払済で設定して据え置いて運用した方が効率的です。

また、保険料払込回数を月払ではなく半年払や年払、商品に設定されていれば全期前納や一括払で契約すれば、さらに返戻率UPが期待できます。

特に一括払ともなれば、保険料払込期間全額の保険料を1回で支払い終えるので、数百万に上る出費となりますが、速やかに保険料負担から解放されるので、返戻率が高くなるペースは一段と速くなります。

低解約返戻金型終身保険の注意点

なるべく保険料払込期間中の解約は避けましょう。

保険料払込期間はまさしく【低解約返戻金】の状態となり、返戻率は7割程度に抑えられます。

この時に中途解約しても、大きく元本割れしてしまい、保険料払込期間に積み立ててきた意味がありません。

そうは言っても、何らかの理由でまとまったお金が必要な場合、低解約返戻金型終身保険を解約して出費へ充てることになるかもしれません。

このような事態を事前に想定し、余剰資金の全額を保険料に払い込むのではなく、その何割かを保険料払込分に、その残りを引き出しやすい普通預金分として備えておくとことが良い方法です。

外貨建て終身保険の特徴は？

外貨建て終身保険は、外国の通貨で運用される商品です。

この保険では契約通貨をご自分で選び、保険料を払い込んでいきます。

この契約通貨は全ての外貨建て保険で米ドルを利用して、豪ドル・ニュージーランドドルも対象となる保険商品は多いです。

最近では、契約者自らが外貨へ両替せず、日本円で直接保険料を払い込む商品がほとんどです。

外貨建て終身保険のメリット

外貨建て終身保険は外国の契約通貨で運用します。

そのため、低金利政策の影響を受け、返戻率の低い状況となっている円建て保険とは違い、契約通貨発行国の景気の影響を受けます。

つまり、契約通貨発行国の景気が良ければ、その国の契約通貨で運用するので運用実績は好調になります。

好景気が継続し、運用も好調なら返戻率200%は超え、円建て保険では考えられない大きな成果となることも十分に期待できます。

外貨建て終身保険の注意点

一方、契約通貨発行国の景気が悪化すれば運用実績も悪くなります。

発行国の景気に左右される面は当然あるので、必ず契約者本人の思惑通りに大きな利益を得られるとは限りません。

また、契約通貨発行国の景気・運用実績が良くても、両替してお金を受け取る際、急激な円高が進展したら、ご自分が想定外の大きな損失を被るおそれもあります。

つまり、為替変動に大きな影響を受ける商品であることに注意が必要です。

その他、保険料の払い込みはもちろん、解約返戻金・保険金を受け取るときに契約通貨から円へ両替する場合、両替手数料もかかります。

解約返戻金等で大きな利益を得ても、多額の両替により手数料負担も増大するので気を付けましょう。

変額終身保険の特徴は？

変額終身保険は幅広い投資先を選び、保険会社（運用会社）の運用実績で、解約返戻金・保険金の受取金額が増減する死亡保険です。

投資対象を自分で選ぶことはもちろん可能です。

ただし、投資運用の状況によって受け取り金額へ大きな差が出ます。

変額終身保険のメリット

変額終身保険では独特の仕組みに【特別勘定】があります。

特別勘定は、他の勘定と分離し、国内・海外の株式・債権を対象とします。

特別勘定には、主に株式型・日本成長株式型・世界コア株式型・世界株式型・債券型・世界債券型・総合型・短期金融市場型さまざまなタイプに分かれています。

これらを組み合わせ分散投資することで、元本割れを避け、安全かつ効率的な運用で利益を増進させることができます。

変額終身保険の注意点

投資運用自体は契約者ではなく、保険会社（運用会社）が行います。

とはいえ、いかにプロが運用する仕組みでも、国内・国外の経済情勢の影響で運用実績が悪化する事態も考えられます。

元本割れとなる事態は可能性がゼロと言えない点に注意しましょう。

2008年に発生した「リーマン・ショック」のような、世界規模の金融危機が起きたら、株・債券の価格が大暴落することになるでしょう。

このようなケースでは、いくら分散投資を心がけても、ご自分の受け取る金額に大きな影響が及びます。

変額終身保険はハイリスクハイリターンの商品であることを、十分に納得してから加入するべきです。

定期保険の特徴と注意点！

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安さで選ぶなら定期保険！？

定期保険は、保障が一定の期間に限定されている死亡保険です。

その分、保険料負担は非常に軽減されます。

条件によっては、毎月500円程度の負担で保障継続できる商品もあり、死亡保障へあまりお金を回せない方々に最適の死亡保険です。

保険金額を高めに設定しても負担は少なく、仮に1,000万円単位で保険契約しても、終身保険で同額設定した場合の半分～1/10程度の保険料に収まる定期保険が多いです。

そのため、貯蓄目的は考慮しないが、一定期間（例えばご自分が退職するまで等）の死亡保障を手厚くして、もしもに備えたい場合は定期保険を選ぶべきでしょう。

また、保険期間の満期が近づいても、契約者が保険会社へ契約終了の意思表示を行わない限り契約は自動更新されます。

契約更新には面倒な手続きは必要無いので安心です。

また、保険期間満期のタイミングで、より自分に有利な別の死亡保険を見つけたら、加入中の定期保険を更新せず、別の死亡保険へ新規加入することもスムーズに行えます。

定期保険は掛け捨て型で、保険料が戻らないことを前提に加入しているため、保険見直しも容易にできます。

定期保険の仕組み

定期保険は死亡保障のみで解約返戻金制度は設定されていません。

また、保険期間は限定されているので、一生涯保険料を払い込む仕組みともなっていません。

保険期間は次の通りです。

• 年満期：10年・15年・20年と言う形で保険期間が設定されている。若干短期間で保険満期となるので、保険料は非常に安くなる。保険期間の自動更新あり。
• 歳満期：60歳・70歳・80歳と言う形で保険期間が設定されている。若干長めの保険期間となるので、保険料は年満期より高くなる。

ご自分のニーズに応じて保険期間の設定を選ぶべきですが、定期保険を当面の備えとして、保険見直しを最初から検討しているなら、年満期を選んだ方が保険料も安上がりで見直しも行い易いです。

定期保険の注意点

定期保険は死亡保障のみの仕組みなので、保険内容が簡素でわかりやすいというメリットがあります。

しかし、保険期間を年満期で選び更新を続ければ保険料はその度に上がっていきます。

契約を放置しておくと、終身保険よりも保険料が割高となる恐れがあるので注意しましょう。

また、定期保険である以上、自動更新できても一定の年齢で契約は終了します。

この終了年齢は、各生命保険会社によって上限がバラバラで、85歳で契約終了の場合もあれば、90歳で契約が終了する商品もあります。

高齢になった時、肝心の死亡保障が受けられなくなれば、何のために保険料を払い込んできたかわかりません。

そのため、一定の時期に加入中の定期保険を継続するか否か考慮し、余剰資金が出てきたなら終身保険へ新規加入することも検討してみましょう。

定期保険の活用法を解説！

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定期保険は勤労者向き？

定期保険は前述した通り、保険金を高めに設定しても保険料は軽減されます。

例えば、契約者が30歳で保険期間10年満期、保険金額1,000万円で契約した場合、月払保険料は1,000円～2,000円台とリーズナブルです。

なお、同じ条件で保険期間を70歳満期とした場合は、月払保険料は3,000円～5,000円台となります。

ご自分が一家の大黒柱で、家族の生活費や子供の教育費、マイカーや住宅のローンを組んでいて、なかなか死亡保険へお金が回せない場合に役立つ商品と言えます。

契約者本人にもしもの事態が起きても、1,000万円という大金が保険金として受取人（遺族）へ下りれば、当面の生活費・子供の教育費は賄えるはずです。

そのため、保険料負担を可能な限り抑え死亡保障を手厚くしたい方々に最適の商品と言えます。

葬儀費用目的で備えるなら終身保険か？

特に収入の関係で一生涯保障の終身保険は魅力でも、保険金を高く設定するのは非常に困難な方々もいるはずです。

例えば、契約者が30歳で終身払、保険金額1,000万円で契約した場合、月払保険料は14,000円～20,000円台と割高です。

終身払では高い解約返戻率は見込めない分、終身保険の中でも保険料負担は軽減された払い込み方法ですが、定期保険と比較して保険料は2倍以上となるケースがほとんどです。

ただし、前述したように保険金を200万円～300万円で設定するならば保険料も抑えられます。

事例と同じ条件で保険金額200万円で契約した場合は、月払保険料は3,000円～4,000円台となります。

終身保険や契約年齢が若いと保険料は低く設定でき、更に一生涯保険料は上がりません。

そのため、いつ不運な事態で亡くなっても葬儀代が賄えるように、低額で保険金を設定するなら終身保険への加入が良いでしょう。

定期保険と終身保険を組み合わせる？

もっぱら死亡保障を目的として加入するなら、定期保険と終身保険の併用を検討してみましょう。

例えばご自分が20代でご家庭をもった場合、20代または30代でなるべく早く、終身保険を保険金200万円～300万円で設定し契約します。

それとほとんど同時期に、まとまった金額（保険金1,000万円以上）を設定した定期保険へ加入します。

定期保険は年満期・歳満期いずれでも構いませんが、ご自分が退職するまで、または子供が独立するまでの加入を想定しているなら、年満期を選んだ方が良いでしょう。

なぜなら、多額の保険金を必要としない時期に差し掛かったら、そのタイミングを見計らい契約を終了し易く、歳満期より保険料の軽減された年満期がお得だからです。

その後は、葬儀費用として利用できる終身保険の契約を継続し、ご自分が亡くなった時に下りる保険金で、家族の出費を抑えることができます。

死亡保険選びのコツとは？

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解約返戻金は誰のため？

死亡保険金はもちろん、受取人（遺族）のため保険会社から支払われるお金となります。

また、終身保険の解約返戻金は契約者（被保険者）本人の貯蓄目的で利用される制度ですが、当然、受け取ったお金の使途は自由です。

そのため、住宅ローン等の残額分の支払いや、ご自分の老後の備えの他、子供（または孫）の教育資金として活用することが可能です。

子供（または孫）の教育資金としては生命保険の場合、【学資保険】への加入が想定されることでしょう。

しかし、学資保険は被保険者（この場合は子・孫）の年齢制限が厳しく、就学前（5歳程度）に加入する条件となっている商品がほとんどです。

そのため、気に入った学資保険を見つけても、6歳以上になってしまい年齢制限で加入できないケースもあるでしょう。

そんな時には、前述した低解約返戻金型終身保険を活用し10年払済で運用しましょう。

特にお金の最もかかる大学進学前で保険料を払い終え、据え置いて運用すれば返戻率がUPした状態で解約返戻金が受け取れます。

その解約返戻金の全部または一部を、大学入学費および授業料の資金として活用できます。

病気や要介護も視野に入れよう！

主に終身保険の場合は死亡保障の他、さまざまリスクに対応する保障が設定されている場合もあります。

深刻な三大疾病に備える

被保険者が亡くなるまで、ずっと大きな病気をせず健康体のまま過ごせるとは限りません。

特に中高年以降でその発症が懸念される【三大疾病】には注意が必要です。

三大疾病は次の病気の総称です。

• 悪性新生物：「悪性がん」とも呼ばれる。身体の細胞が何らかの理由で変異、正常な細胞を侵食しながら増殖し、死に至る危険な病気。
• 心疾患：心臓のトラブルで、心筋梗塞になれば心臓の血管がつまり、胸部の激痛を伴いながら死亡する病気。
• 脳血管疾患：脳血管のトラブルで、脳梗塞となれば脳の血管が詰まり、身体の麻痺が発生、最悪死に至ることもある。

この三大疾病で被保険者がなくなった場合、もちろん保険金は下ります。

その他、これらの病気を発病し、保険会社の所定の条件（例：入院〇〇〇日以上等）に合致したら、保険金の一部が前払で受け取れる特約等も用意されています。

三大疾病のリスクが気になるなら、このような病気を保障する特約を付加するのも良い方法です。

要介護に備える

重大な病気を患うことは無くても、被保険者の身体機能が低下し、介護を必要とするケースも出てくることでしょう。

そんな時には公的介護保険制度の利用が考えられます。

しかし、介護を必要とする方々にも自己負担分（1割～3割）があり、その費用が家計に影響を及ぼすこともあります。

そんな場合には、主契約に【介護前払特約】を設定できる商品があります。

保険会社の所定の介護条件に合致したら、保険の一部が前払で受け取れる保障等も用意されています。

ただし商品によって【要介護3以上】【要介護4以上】と、それなりに介護ランクが高く設定されています。

介護前払特約を設定しても、被保険者がどの介護ランクに該当するのか、よくチェックして保障請求をしましょう。

単身者は死亡保険より個人年金保険か？

死亡保険は頼りになる商品ですが、単身者の場合はどうでしょうか？

もしも事実婚の配偶者がいれば、その人を死亡保険金の受取人に指定できます。

とはいえ、独身で事実婚の配偶者、親もいない場合は、兄弟が受取人になるはずです。

しかし、疎遠になっているなら、正直、「自分の多額の資産を分け与える必要があるのか？」と疑問に思うはずです。

そんな時には死亡保険ではなく、「生活保障重視型個人年金保険」の加入を検討してみましょう。

こちらは、仮に年金受取前、被保険者が亡くなっても死亡給付金はかなり低く抑えられます。

その分、被保険者が長生きして平均寿命（女性が87.32歳、男性が81.25歳）を上回れば、払い込んだ保険料総額を大きく上回る成果（受取率150%程度)も期待できます。

年金で受け取るので、自分の生活費のために利用し易いはずですので、単身者の場合は個人年金の活用も検討してみましょう。

まとめ

終身保険にも定期保険にも一長一短があります。

そのため、ニーズによって選ぶ保険種類は異なります。

残された家族に確実にお金を残したいのであれば【終身保険】を、一定期間の間、大きな死亡保障が必要な場合は【定期保険】を選べば良いのです。

また、終身保険は貯蓄代わりにも活用できますが、定期保険は保障を重視する方向けとなっています。

それぞれの特徴を良く把握し、ご自分のニーズにより合ったタイプを選べるようにしましょう。