生命保険会社が販売している医療保険とは何？その仕組みと必要性を徹底解説！

記事監修者紹介

松葉　直隆 大学卒業後、損保ジャパン日本興亜代理店の保険会社にて5年以上勤務し、年間100組以上のコンサルティングを行う。  その後、2016年6月より保険のドリルをはじめとする保険媒体の記事監修を務める。

「医療保険とは一体どの様な保険なのでしょうか？」

病気などで入院をした時のための保険だと言うことは解っていても、【本当に必要なのか？】と感じる方も多いのではないでしょうか？

日本の公的医療保険は世界的に見ても非常に優れた保険とも言える制度がある中で、民間の医療保険の必要性を感じないという方も中に入るのではないでしょうか？

そこで、この記事では公的医療保険の内容も解説しながら、民間の医療保険の仕組みを解説した上で、必要性というところに迫っていきます。

医療保険は本当に必要なのか？と言うところをご自身で考えるヒントにして下さい！

生命保険会社の医療保険の基本的な仕組み！

こちらでは、生命保険会社の医療保険とは何か？その仕組みについて解説します。

あくまで任意保険

健康保険や国民健康保険の「公的医療保険」と似たような名称を持つ保険として、生命保険会社から販売されている医療保険があげられます。

なお、共済では「医療共済」を取り扱っています。

生命保険会社の医療保険に加入する場合は、保険会社と保険契約を締結することになります。

やや面倒な加入条件をクリアすれば、公的医療保険では保障されない色々な医療サービスの入院・治療費を給付金で賄うことができます。

オーソドックスな保障はこちら！

生命保険会社の医療保険では主に次のような入院・治療保障が受けられます。

(1)入院保障

いわゆる「差額ベッド代」と呼ばれる有料病室を利用した場合に、「入院給付金」として受け取れる保障です。

入院給付金は1日に〇〇〇〇円という形で保障され、保障プランで給付額を選べる場合がほとんどです。

(2)治療保障

手術した場合は「手術給付金」が、放射線治療等を行った場合は「放射線治療給付金」が受け取れます。

治療回数無制限で給付金が受取可能な医療保険も販売されています。

(3)通院保障

通院の際の交通費等が保障されます。

この場合「通院給付金」が受け取れます。

ただし、主契約に基本的な保障として設定されている商品もあります。

(4)先進医療保障

公的医療保険では保障されない、最先端の医療サービスを受けた場合に「先進医療給付金」が受け取れます。

医療保険のタイプは２つ？

医療保険は大きく分けて「終身医療保険」と「定期医療保険」があります。

どちらも病気やケガを保障する保険商品ですが、次のような違いもあります。

それぞれの特徴については次章以降で解説します。

掛け捨て型とは？

払い込んだ保険料が解約または保険期間終了時、1円も戻ってこないタイプのことです。

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終身医療保険の特徴と注意点を解説！

こちらでは、終身医療保険の特徴と注意点、その活用法について解説します。

保障は一生涯だから安心が出来る？

終身医療保険とは？

一度保険契約を締結すれば、一生涯の保障が継続する保険商品です。

保障が継続している間に保険料は上がりません。

なお、終身払込という毎月払い込む保険料は軽減されるものの、被保険者の亡くなるまで払い込む必要がある支払い方法もあります。

次項では、終身医療保険への加入前に確認しておくべき注意点を解説します。

あれ？保障が認められない！

終身医療保険には次のような注意点が2点あります。

(1)あまりに長く契約すると治療が保障されない？

つまり、ご自分が終身医療保険を契約後、何十年か経ってから医療技術で革命的な治療法が登場し、その治療法がメジャーな医療サービスとなることも考えられます。

つまり、終身医療保険の保障内容が、医学の進歩についていけないおそれがあるのです。

(2)通算支払限度日数に注意！

終身医療保険は一生涯にわたり医療保障の継続するタイプですが、そこには制約も存在します。

保障対象になるのは「通算支払限度日数」まで、という制約です。

通算支払限度日数とは？

終身または定期医療保険のいずれの場合も、保険期間を通じて給付金支給限度日数が決められています。

給付金支給限度日数は、通算「760日」「1,000日」「1,095日」等と決められています。

また、「病気ケガそれぞれ〇〇〇〇日」「保険期間を通算して〇〇〇〇日」と商品によって条件が異なります。

終身医療保険の活用法とは？

皆さんが終身医療保険で長期入院を想定している場合は、前述した通算支払限度日数を特に注意した方が良いでしょう。

確かに20代の時に加入すれば保険料は低く抑えられます。

50代以上になれば、病気にかかるリスクは増していきます。

そのための備えとして、40代から保障条件をしっかり確認した上で終身医療保険へ加入した方が、契約期間の途中で保障が受けられなくなるリスクも抑えられます。

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定期医療保険の特徴と注意点を解説！

こちらでは、定期医療保険の特徴と注意点、その活用法について解説します。

保険料の安さは若者の強い味方になる？

定期医療保険の保障内容は終身の場合とほぼ同じです。

定期医療保険の最大の特徴は保障期間が定められている点です。

保険期間は概ね10年程度で終了します。

20代の方々の場合、病気の不安はあまりないものの、ケガ等で入院・手術するケースもあります。

もちろん、保障期間終了が間近になったら更新継続は可能です。

保障期間には細心の注意を！

定期医療保険は保障期間が限定されています（例えば5年・10年等）。

保障期間満了時点で契約終了となりますが、加入中の商品が気に入っているなら更新は可能です。

例えば25歳で保険契約し保障期間10年だった場合、35歳で契約を更新すれば、それだけ年齢が上がっているので保険料も高くなります。

保障期間中、当然保険料は上がりませんが更新の度にどんどん保険料も高くなります。

定期医療保険の活用法とは？

定期医療保険は契約年齢が若いほど保険料も安くなります。

また、定期医療保険はほとんど全て掛け捨て型商品です。

定期医療保険の保障期間が定められている特徴を利用し、次のような活用法もあります。

つまり、定期医療保険は若い内のまさかの病気・ケガの備え、無保険期間を作らず、終身医療保険は加入し直す“つなぎ”の保険としての活用が想定されます。

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公的医療保険と生命保険会社の医療保険の必要性とは？

こちらでは、わが国の公的医療保険の特徴と、生命保険会社の医療保険へ加入する必要性を解説します。

確かに日本の公的医療保険は優秀！

わが国の公的医療保険は、大きく分けて給与所得者の加入する「健康保険」と、それ以外の人が加入する「国民健康保険」に分かれています。

公的医療保険制度が適用される範囲は非常に広いと言われており、強制加入（原則として国民全員が加入する必要あり）ではあるものの、軽微な負担で進んだ診療が受けられます。

公的医療保険の仕組みを生命保険会社の医療保険と比較してみましょう。

公的医療保険の現物給付とは？

一定割合の自己負担（原則3割負担）で医師の診察や治療、投薬等のサービスが受けられることを指します。

また、公的医療保険では被保険者が一定の年齢になれば、退職者医療制度が適用されます。

高額療養費制度もある！

高額療養費制度とは？

公的医療保険の原則3割自己負担は確かに大幅な医療費負担が軽減される優れた仕組みです。

ただし、例えば医療費総額200万円がかかり、そのすべてが保険診療に該当しても被保険者側は60万円を払い込む必要が出てきます。

高額療養費制度とは？

この制度は、患者側が1ヶ月にかかった医療費が自己負担限度額を超えていた場合、その差額分が戻ってくるお得な制度です。

高額療養費制度の対象範囲は、公的医療保険が適用される医療費です。

ただし、原則手続きは必要

高額療養費制度を利用したいなら国民健康保険加入者は、治療を受ける事前または事後に、市区町村窓口で手続きをする必要があります。

保障範囲外の医療サービスもある？

こちらでは、主に原則全額自己負担となってしまうサービスを取り上げます。

(1)有料病室

この病室を使った場合、その料金として「差額ベッド代」が請求されます。

こちらは公的な保険の保障範囲外となり、原則全額自己負担です。

この多額に上った入院費用は、有料病室の使用に同意してしまったことが原因です。

ただし、公的保険の保障が適用される病室（いわゆる大部屋）はあります。

有料病室を利用したケースでは、生命保険会社の医療保険に入っている場合、問題なく「入院給付金」や「入院一時金」が給付されます。

(2)先進医療

保険診療とは認められていないものの、厚生労働大臣の認めた医療機関で最先端の治療が行われる医療サービスを「先進医療」と呼びます。

気になる先進医療特約分の費用ですが、どの医療保険も毎月100円程度です。

(3)自由診療

公的医療保険制度適用外とされる医療サービスです。

民間の医療保険でも、さすがに自由診療を保障対象とする商品はかなり少ないです。

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生命保険会社の医療保険への加入はどうすれば良い？

こちらでは、民間の医療保険の加入方法と、その注意点を解説します。

どこで加入することが出来る？

生命保険会社の医療保険に加入する際は、保険会社の直営店の窓口や代理店で申込む場合が多いです。

いずれの方法でも構いませんが、医療保険の内容に不明点がある、保険には不慣れなので担当者と相談しながら決めたい、という人もいるはずです。

しかし、保険内容を良くチェックせずに申込をすれば、内容を誤解したまま契約することにつながり、後悔してしまうおそれがあります。

加入の流れと必要書類は？

こちらでは、一般的な医療保険の加入の流れと、申し込みの際の必要書類を説明します。

加入の流れ

保険担当者と対面して加入する方法は次の通りです。

なお、インターネットでの申し込みの場合は、画面の指示に従い希望する保障プラン・個人情報を入力していきます。

返信で審査後の引き受け可能かどうかの回答が来るので、引き受け可能なら初回保険料を指定期日までに払い込みます。

必要書類

概ねどの保険会社も次のような書類が必要です。

また、必ずでは無いものの、保険会社から医師による健康診断書を要求される場合があります。

加入審査は厳しい？

医療保険では、やはり加入時に被保険者が健康か否かを審査することになります。

もちろん、風邪をひいた程度なら加入を拒否されることはありません。

告知書の一例をあげましょう。

基本は〇か×で回答しますが、詳しい内容を記載するケースも存在します。

入院・治療の事実に関しては、少なくとも悪性がんや、脳疾患・心疾患等の重大な病気を発症した経験があれば、加入は事実上不可能となります。

子供に生命保険会社の医療保険は必要？

こちらでは、子供のための公的助成制度と、民間医療保険の必要性を解説します。

子供のための助成制度がある！

乳幼児をはじめとした児童に対して、日本国内全ての地方自治体（市区町村）では公的助成制度を設けています。

それが「こども医療費助成制度」です。

だいたいどの自治体でも、乳幼児（入園前の児童等）であれば全額助成してくれるケースが多いです。

子供のための助成制度の問題点は？

ご両親にとっては非常に頼もしい医療費助成制度ですが、やはり問題点もあります。

次の点に注意しましょう。

(1)やはり健康保険が適用されない医療費は自費

ただし、3割自己負担から更に保険診療費が軽減されるので、頼りになる制度ではあります。

(2)助成内容・加入条件がバラバラ

こども医療費助成制度は、各地方自治体の人口や児童数、自治体の経済状況、地域の実情等が考慮され、助成内容・加入条件は決められます。

つまり、地域差がかなり開いている制度と言えます。

こども医療費助成制度を利用したいならば、まずお住いの市区町村の窓口で相談してみましょう。

生命保険会社の医療保険で対応は出来るの？

子が0歳～でもOK？

多くの生命保険会社の医療保険では、契約可能年齢が18歳～70歳くらいとなっています。

しかし、医療保険の中には契約可能年齢が0歳から可能な商品もあります。

ただし、前述した制約もあるので注意が必要です。

子供向けの医療保険がある？

生命保険会社では「こども保険」が、共済では「こども共済」が販売されています。

いずれの場合も、保障年齢は概ね18歳までとなっている内容が多いです。

もちろん、学資金の設定が可能なこども保険は存在します。

しかし、あくまで子の万一の保障（医療保障、死亡・高度障害保障）が対象です。

子供のトータル的な金銭的サポートを望むなら、こども保険（共済）へ加入するのも良いでしょう。

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【訪問・店舗型別】おすすめ保険相談窓口ランキング6選！

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保険クリニックは、全国に約190店舗展開する保険の代理店で、約20年の歴史がある老舗代理店です。

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保険クリニックは、何といってもアフターサービスがあることが強みだと言えます。

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複数の保険相談代理店に行くメリットを紹介します！

さて、ここまで無料の保険相談所をご紹介して参りましたがいかがでしょうか。

気持ちが下がってしまう前に、保険代理店を複数に相談するメリットを具体的に説明しておきますね！

複数人に担当してもらうメリット

複数の商品を知れるメリット

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しかし、保険会社や保険商品は今やごまんとある時代。

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取扱い保険会社の数が多い窓口を選ぶ

保険会社を1つでも多く取り扱っていれば、それだけ選択肢が増えます。

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逆に、取り扱っている保険会社の数が少なければ少ないほど、自社の保険を売るために押し売りに合ったりしかねません。

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まとめ

公的な医療保険制度の内容ではカバーしきれない部分に対する保障となりまうが、販売されている商品数が多いため、ご自分にとってベストな保険商品を選びにくいかもしれません。

そんな時は「無料保険相談窓口」を利用しましょう。

そして、公的医療保険の内容も理解した上で自分に合った医療保険を選ぶようにしましょう。