【徹底比較】個人年金保険の高返戻率・保障・保険料で選ぶ良好商品はこれ！【厳選】

記事監修者紹介

松葉　直隆 大学卒業後、損保ジャパン日本興亜代理店の保険会社にて5年以上勤務し、年間100組以上のコンサルティングを行う。  その後、2016年6月より保険のドリルをはじめとする保険媒体の記事監修を務める。

皆さんは、日ごろ公的年金のために保険料をコツコツ納付したり、給与から保険料を天びきされたりしていることでしょう。

しかし、公的年金収入だけでは、とても老後の生活が維持できないことを国の機関や民間からも指摘されています。

公的年金は老後の生活のため、今まで通り積み立てる必要はありますが、自助努力も必要となりますよね。

個人年金保険は、その自助努力の一つとして加入しておくべき保険商品といえます。

しかし、その保険内容や仕組みについて、あまりご存知ない方々も多いことでしょう。

そこで今回は、マニュライフ生命、ソニー生命、日本生命、住友生命の4社のおすすめ個人年金保険を、それぞれ比較してみます。

この記事を読めば、それぞれの個人年金保険の特長がよくわかり、保険選びの良い参考資料になることでしょう。

おすすめの個人年金保険商品を保障内容で比較

最初は、マニュライフ生命、ソニー生命、日本生命、住友生命の4社の保障内容を比較してみましょう。

保障内容比較

※スマホはスライドできます

※1・・・個人年金保険料税制適格特約とは、保険料で所得控除ができる「生命保険料控除」を利用する際、個人年金保険料控除枠が適用可能な特約を言います。

こちらの特約を付帯すれば最大4万円が控除対象となります。

※2・・・指定代理請求特約とは、契約者（被保険者）が何らかの理由で、年金受取（保険金）を請求できない場合、あらかじめ契約者から指定された人が、保険会社へ請求できる特約です。

※3・・・保険料払込免除特約とは、契約者（被保険者）が所定の障害状態に該当した場合、以後の保険料が免除される特約です。

解説

いずれも確定年金は5社すべて扱っていますね。

保証期間付終身年金は、住友生命「たのしみワンダフル」を除いて4社が扱っています。

確定年金とは？

契約の際に設定した年金受取期間中、被保険者の生死を問わず、年金が下りるタイプの商品です。

一方、保証期間付終身年金とは、保証期間中、被保険者の生死を問わず年金が受け取れます。その期間が経過すると、被保険者が生存する限り年金は下ります。

また、5社すべてに「死亡給付金」が設定されており、保険料払込期間中に契約者（被保険者）が亡くなっても、所定の割合の給付金が遺族へ下ります。

おすすめの個人年金保険商品を保険料・受取年金・返戻率で比較

続いては、マニュライフ生命、ソニー生命、日本生命、住友生命の4社の保険料・受取年金・返戻率を比較してみましょう。

返戻率等比較

※スマホはスライドできます

返戻率とは何ですか？

払い込んだ保険料総額と比較して、受け取る年金（保険金）の割合を意味します。例えば返戻率100%なら払い込んだ保険料総額の年金が受け取れ、100%を超えれば、その分が保険契約者側の利得となります。

解説

為替変動に大きく影響され、運用通貨（米ドルまたは豪ドル）が好調で、円貨へ両替の際に円安であるなら、前述した返戻率となり受取年金額が増加することは珍しくありません。

なお、他の4社は円建て・定額タイプの商品です。こちらは外貨建てほど返戻率が高くありません。

しかし、受取年金額は契約時に確定しているので、年金受取開始時に安心して定額の年金を取得できます。

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おすすめの個人年金保険商品を基本情報で比較

ここでは、マニュライフ生命、ソニー生命、日本生命、住友生命の4社の基本情報を比較してみましょう。

基本情報比較

※スマホはスライドできます

解説

この5商品の中には、マニュライフ生命「こだわり個人年金」（確定年金）や、住友生命「たのしみワンダフル」のように0歳から契約可能な商品もあります。

当然、子の父母（または祖父母）のいずれかが、子に代わって契約することとなります。

また、日本生命「グランエイジ」は高齢になった方々向けの商品です。

契約可能年齢が87歳までと、高齢になっても問題なく加入できます。

こちらは「とんちん年金」と呼ばれるユニークな商品で、解約返戻金や死亡給付金は非常に低い金額しか受け取れません。

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個人年金保険の比較ポイントは3つ！

ここでは、各個人年金保険を比較する際、確認しておいた方が良いポイントについて解説しましょう。

個人年金保険の比較ポイントその1：円建てか・外貨建てか

個人年金保険商品のほとんどは、円建て・定額タイプの保険です。

特徴としては、前述した通り円で積み立て、保険契約時に受け取る金額が決まっている商品です。

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外貨建てタイプは内容が複雑

年金受取額や返戻率が為替変動に影響されることはすでに述べました。

その他、為替手数料・投資運用関連の手数料がかかり、契約者の予想に反してこれらの費用が高くなってしまうこともあります。

外貨建てタイプ、トラブル続発

政府のマイナス金利で金融業界が苦境に陥り、とりわけ銀行がその打開策として用いたのが、この外貨建てタイプの商品でした。

ただし、銀行で盛んに販売された外貨建てタイプの商品は、保険会社から販売を受諾したものであり、銀行の営業担当者がこの商品の知識に精通していたわけではありません。

この知識不足の状態で銀行利用者（とくに高齢者）へ、返戻率の高さ等のメリット部分のみを声高に伝え、積極的な勧誘が行われてしまいました。

契約者の中には、外貨建てタイプの保険商品ではなく、預金プランの一つと誤解して加入した方々もおり、各行のリスク説明の杜撰な点が現在も大きな問題となっています。

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まずは円建て・外貨建ての特徴を知る

前述したようなトラブルに巻き込まれると大変です。

こちらでは、円建て（定額）・外貨建て商品の特徴を比較してみます。

円建て・定額タイプの個人年金保険は、堅実な積立を好む方々向けの保険商品です。

あなたに適切な個人年金保険を知る方法

個人年金保険の比較ポイントその2：年金受取額・返戻率

個人年金保険は公的年金の不足を補い、老後の生活資金へ困らないように、またはより豊かな生活を送るために加入する保険商品です。

そのため、より多くの受取年金額（返戻率）の望める商品がふさわしいですよね。

老後の生活資金はこの位

公益財団法人である「生命保険文化センター」の報告によれば、老後に最低限必要な日常生活費は毎月約22万円と言われていますね。

更に、老後を充実させるための娯楽・旅行費用は、月平均12.8万円上乗せする必要があると言われています（出典：生命保険文化センター「平成28年度　生活保障に関する調査」）。

ただし、年金収入で毎月約35万円も受給できる人は限られており、この金額に達するための手段の一つとして、個人年金保険へ加入するのです。

年金受取は期限を定めるか終身か

前述した5商品の中には、5年・10年と年金受取期間が定められた「確定年金」と、契約者（被保険者）が亡くなるまで受け取れる終身年金を選べるものもあります。

こちらの活用の仕方は、例えば60歳で職を退いた場合、原則65歳から受け取る公的年金の無収入の期間（5年）を賄う年金として活用が想定されます。

一方、終身年金は文字通り公的年金と同様、亡くなるまで年金を受け取れます。

ただし、払い込む保険料は高額になる傾向があり、保険料総額のもとが取れる年齢は85～90歳と言われています。

長生きしないと元本割れを起こすリスクも0ではないのです。

保険料払込期間・回数の選択が幅広いかどうか

保険料払込期間をいろいろ選べると、ご自分の家計に無理なく、より効率的に積み立てができる方法を発見できるはずです。

また、個人年金保険は、何も月払だけで保険料を支払うだけでなく、半年払・年払を選べる商品あります。

中には一括払できる商品もあります。

このように払込回数を選べる商品ならば、ご自分の余剰資金に応じて返戻率をＵＰできます。

それは、払込回数を少なくすれば、保険料払込期間を短期化する場合と同様に、保険料総額が抑えられ返戻率は上がるからです。

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個人年金保険の比較ポイントその3：保険料払込免除措置の有無

保険料払込免除措置とは？

契約者（被保険者）が所定の障害状態に該当した場合、以後の保険料が免除される措置です。

各個人年金保険では、特約（特則）として付加されている商品と、付加されていない商品があります。

障害が深刻な時に免除措置がないと

契約者（被保険者）が死亡した場合は、全ての個人年金保険で「死亡給付金」が遺族へ下ります。

この金額は、各保険会社によって異なりますが、必ず死亡保障は設定されています。

障害状態によっては、両目が失明、両手両足が欠損・機能不全、常に介護を要する寝たきり状態等、とても職場復帰が難しい場合も多いです。

保険料払込免除措置がないと、保険料負担が原因で中途解約を余儀なくされるリスクもあります。

保険料払込免除措置の代用

もしも、免除されない点が心配ならば、免除措置のある商品を選ぶか、死亡保険へ加入しましょう。

死亡保険とはいっても、死亡だけを保障するわけではなく、高度障害状態になった場合の保障を受けることが可能です。

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そもそも個人年金のこと、理解していますか？Q&A集

ここからは、いろいろな疑問・質問に回答していきましょう。

個人年金ってそもそもどういった仕組みなのですか？

個人年金保険は、一定期間保険料を払い込み、契約の際に定めた年齢から年金を受け取る仕組みとなっています。

公的年金は原則65歳から受給することができます。

しかし、個人年金保険の場合なら、契約内容次第では50歳や60歳、中には20歳からでも受け取れる商品があります。

私的年金なので非常に柔軟な備えが約束された商品と言えますよね。

また、コツコツ毎月払い込むことはもちろん、半年払や、年払でまとめて払い込むことも可能で、一括払できる商品もあります。

そのため、貯蓄がなかなかうまくいかない人でも、確実に積立ができる保険商品と言えます。

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老後2千万は本当に必要？！

各世帯の事情や、地域の現状、将来の物価、公的負担の増減でも2,000万円が必要かどうかは異なります。

住宅ローンが依然として残っていたり、高齢夫婦世帯であったりすれば、2,000万円以上かかる場合もあるでしょう。

現在の公的医療保険制度や公的年金制度が、将来ずっと継続できるとは限りません。

財政的な負担で、さらに自己負担分が増していけば、老後生活の資金として2,000万円以上必要になるおそれはあります。

一方、都市部・地方でも、住宅の賃料、公共交通費、水道光熱費、食費は一律ではありません。

地域の特色・事情にも大いに影響されます。

あなたに適切な個人年金保険を知る方法

個人年金の種類ってどんなものがあるのですか？

こちらでは個人年金保険の種類について解説していきます。

個人年金保険の種類

主に次の4種類があります。

(1)確定年金

確定年金とは契約の際に設定した年金受取期間中、被保険者の生死を問わず、年金が下りるタイプの商品です。

(2)保証期間付終身年金

保証期間中、被保険者の生死を問わず年金が受け取れます。

その期間が経過すると、被保険者が生存する限り年金は下ります。

(3)保証期間付有期年金

保証期間中、被保険者の生死を問わず年金が受け取れます。

保証期間経過後、契約の際に設定した期間で年金が下ります。

(4)夫婦年金

夫婦で加入する私的年金のタイプです。

夫婦どちらか一方が存命していれば、年金は下ります。

積立・運用する方法

上記の種類の個人年金保険を積立・運用する方法として、円建てまたは外貨建てというタイプがあります。

また、定額タイプ・変額タイプという個人年金保険もあります。

個人年金は何歳ごろから契約しておくと良いのですか？

個人年金保険は、できるだけ若い時（20代・30代）から契約し、お金を積み立てた方が、月払の場合、保険料も割安（10,000円～12,000円程度）で払い込むことができます。

一方、中高年になってから契約すると、保険料も割高になってしまい返戻率もその分下がってしまいます。

そのため、20代・30代で加入した方がよりお得となります。

ご自分が個人年金保険を必要と感じたら、速やかに加入した方が良いものの、比較的年齢が高くなっても問題なく加入できる保険商品はあります。

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皆は月にいくらぐらい個人年金を支払っているのですか？

概ねどの世帯も、保険料払込期間は長期にわたるため、継続可能な保険料を設定しているようです。

世帯の年間払込保険料別では次の通りになります。

個人年金の受取期間はどれくらいの方が良いのですか？

こちらでは、年金受取期間について解説します。

確定年金の場合

個人年金保険の受取期間は確定年金の場合なら、5年・10年・15年と設定されています。

5年の場合は、例えば60歳で早めに職を退き、原則65歳から給付される公的年金を待つ間、5年の無収入期間を賄うことが可能です。

10年・15年ならばご自分が元気に動ける内、公的年金の他に個人年金保険も合わせて多めに受け取っておき、レジャーや趣味を楽しむ費用へ充てるのも良いでしょう。

終身年金の場合

公的年金同様、一生涯受け取れるので安心はできますが、前述したように払い込んだ保険料のもとが取れる年齢は85～90歳と言われています。

日本の長寿社会を踏まえた個人年金保険とは言えますが、どなたでも長生きできる保証はありません。

個人年金保険は保険料の控除を受けられるのですか？

申告は原則として、給与所得者なら「年末調整」、自営業者なら「確定申告」で手続きを行います。

個人年金保険はどの枠？

個人年金保険は、3つある生命保険料控除の中で、「（一般）生命保険料控除」と「個人年金保険料控除」が利用できます。

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個人年金保険料控除に入るとお得！

ご自分の加入している個人年金保険が、個人年金保険料控除枠に入れば非常にお得です。

事例を上げて説明しましょう（新契約）。

①所得税の場合

それぞれ控除枠の控除額（上限）4万円となった場合、合計12万円が控除対象となります。

②住民税の場合

それぞれ控除枠の控除額（上限）2.8万円となった場合、合計7万円が控除対象となります。

個人年金保険料税制適格特約の条件

個人年金保険料控除が利用できれば、節税効果も大きくなりますよね。

しかし、この特約を付加するためには、次の条件全てに合致しなければいけません。

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【訪問・店舗型別】おすすめ保険相談窓口ランキング6選！

煩雑になりがちな保険のこと。そういった時に是非利用して頂きたいのが保険相談窓口（代理店）です。

ここからは、保険ブリッジ独自の視点から、おすすめ相談窓口をご紹介します。

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└訪問型無料相談

保険の無料相談には、訪問型と店舗型の2種類があるのをご存知ですか？

訪問型は、主に以下の項目に当てはまる方々にぴったり寄り添ってくれますよ！

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それでは、ランキング形式でおすすめの代理店をご紹介いたしましょう。

訪問型おすすめランキング1位　ほけんのぜんぶ

保険のぜんぶは、東京、埼玉、神奈川、千葉、大阪、兵庫、京都、奈良、札幌に拠点があり、全国どこでもFPの派遣が可能な訪問型の代理店です。

店舗数自体は全国展開のものに比べると少ないですが、その点をカバーできる最大の特徴として、在籍している相談員の約97%が国家資格であるFPの資格を所持しているという点です。

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訪問型おすすめランキング2位 保険コネクト

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訪問型おすすめランキング3位 保険見直しラボ

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★訪問型無料相談の注意事項

見落としがちな注意点を以下にまとめましたのでご覧ください。

特にファミレスを利用する方は、テーブルは広くて良いですが、騒がしい時間帯になると声が聞き取りづらくなったりすることも。

また、飲食代を出されてしまうと気まずさを覚えたりすることもありますから、ここは貸し借りなしで自分で支払うと良いですね！

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└店舗型の無料相談

テレビのCMなどでお馴染みの店舗型の無料相談は、ご自身でその店舗の所在を調べて出向くかたちになります。

店舗を型で特に人気の代理店はこちらです。

店舗型おすすめランキング1位 保険見直し本舗

100万件の相談実績を持つ大手保険ショップの保険見直し本舗は、店舗型でありながら訪問も可能で柔軟性◎。

提携している保険会社数が40社以上なのは代理店トップクラス！取扱会社が多ければ多いほど、必然的に自分にぴったりの保険を見つけやすくなりますよね。

保険見直し本舗の相談実績は、日本で最初に出来た保険ショップである「保険クリニック」の3倍以上の100万件！

全国に257店舗（2019年10月現在）すべてが直営店。保険相談だけでなくサービスやコンサルティング料も全て何度でも無料。

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店舗型おすすめランキング2位 保険相談ニアエル (旧ライフル)

保険相談ニアエル（旧ライフル）は、それ自体が特定の保険ショップを運営している訳ではなく、全国の保険ショップを検索・予約ができるポータルサイトです。

全国に1200以上の店舗と提携しているため、どこを選べばいいか悩む方には「おまかせ予約」というサービスも用意されており、最短1時間でピッタリな保険ショップ探してくれます。

そのため、HPでは保険ショップごとに女性スタッフやキッズスぺ―スの有無など、店舗情報も細かく確認することが可能。

保険相談ニアエル（旧ライフル）では保険相談所の主要な店舗はしっかり提携を結んでおり、この掲載店舗数は業界No.1の数字です。

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保険相談ニアエル 利用者の口コミ

店舗型おすすめランキング3位 保険クリニック

保険クリニックは、全国に約190店舗展開する保険の代理店で、約20年の歴史がある老舗代理店です。

取り扱っている保険会社数は41店舗（2019年1月現在）、大手保険会社の生命保険はほぼカバーしているので頼もしいですね。

保険クリニックは、何といってもアフターサービスがあることが強みだと言えます。

相談して終わりではなく、その後についても一生涯サポートしてくれる体制があるのは心強いですよね。

保険クリニックの公式HPこちら

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保険代理店の特徴を表で徹底比較！

訪問型代理店を表で徹底比較

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代理店名	公式	取扱数	特徴
ほけんのぜんぶ		27社	●取り扱い保険会社数27社 ●FPの資格取得率が驚異の97%！ ●選べる6つの嬉しいプレゼント！
保険コネクト		44社	●経験5年以上等の評価項目 ●2500人以上が全国で対応 ●選べる4つの嬉しいプレゼント！
保険見直しラボ		30社	●全国に約60拠点展開 ●平均業界歴11.8年のベテランFP ●選べる6つの嬉しいプレゼント！

次に、店舗型の代理店を表にて徹底比較してみましょう。

店舗型代理店を表で比較

▼スマホは比較表を横スライドできます

代理店名	公式	特徴	取扱数
保険見直し本舗		●店舗型でありながら訪問も可能 ●全国に253店舗（2018年11月現在）すべてが直営店 ●契約実績100万件を突破！	40社
保険相談ニアエル （旧ライフル）		●全国に1200店舗以上のショップと提携 ●保険代理店掲載数はダントツNo1 ●女性スタッフやキッズルームなど詳細選択可	―
保険クリニック		●全国に約190店舗展開 ●アフターサービスありで一生涯のサポート ●キッズルーム保持店舗が多く訪問サービスも充実	41社

複数の保険相談代理店に行くメリットを紹介します！

さて、ここまで無料の保険相談所をご紹介して参りましたがいかがでしょうか。

気持ちが下がってしまう前に、保険代理店を複数に相談するメリットを具体的に説明しておきますね！

複数人に担当してもらうメリット

複数の商品を知れるメリット

さらに、担当して下さる方によってはあなたに勧めてくる保険の商品も異なってくる可能性も十分にあります。

しかし、保険会社や保険商品は今やごまんとある時代。

同じ商品を勧めて来られるほうが稀かもしれません。

勧めて来られるからには理由があります。

あなたにとってのベストな選択肢が増えることはメリットでしかないでしょう。

長い付き合いになる保険会社と商品とのお付き合い。

損をしないためには、少なくとも2つから3つの代理店に相談をして、比較することができるとなお良いでしょう。

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【必読】保険の無料相談で得するために

上記でご紹介させて頂いた保険の相談ができるサービスは全て無料となっていますが、無料だからといってどこでも良いというわけではないですよね。

取扱い保険会社の数が多い窓口を選ぶ

保険会社を1つでも多く取り扱っていれば、それだけ選択肢が増えます。

すると、一人ひとり、あるいは各ご家庭に合わせた最適な保険やプランを提案することが可能に。

逆に、取り扱っている保険会社の数が少なければ少ないほど、自社の保険を売るために押し売りに合ったりしかねません。

さらに、選択肢も狭まり、保険の相談をする意味が失われてしまいかねません。

保険会社を多く取り扱っていて、その分多数の商品も熟知している保険の相談窓口や代理店、またFPを選択して利用するようにしましょう。

キャンペーンを利用する

これまでご紹介させて頂いた相談窓口をご覧のとおり、保険の相談窓口によっては時期によってキャンペーンを実施していることがあります。

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ということはつまり、保険を勧められたりしても加入しなくても対象になるんです！

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まとめ

個人年金保険は公的年金の不足を補う頼もしい保険商品です。

しかし、個人年金保険のタイプによってはリスクが大きい商品も存在します。

最終的に保険の積立・運用は自己責任となります。

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